太陽光発電システムは導入費用全額を自分で賄おうとすると、かなりの出費となります。
しかし補助金やソーラーローンを利用すると、ぐっと費用を抑えることできます。
ここでは補助金に焦点をあてて詳しくご説明したいと思います。
補助金のような公的な援助や、金融機関からローンという形で一時的に資金の援助を受けるのと受けないのでは、月々の収支が全然違います。
太陽光に関連する補助金の種類は大きく分けて5種類あります、ぜひ有効に補助金を活用してくださいね。
太陽光発電の補助金の種類｜どこからもらえる？
さっそく補助金の種類を説明します。
現在は最大で2箇所から、「都道府県からの補助金」と「市区町村からの補助金」を受け取ることができます。
以前は国からも補助金が給付されていたのですが、いまは廃止されています。
国からの補助金→廃止
国からの補助金制度は現在は廃止となっていますが、参考のためにお伝えします。
2009年に「住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金制度」は立ち上がったのですが、太陽光発電の普及が進んだことで廃止となりました。
実は国の太陽光発電の普及に関する補助金制度はこれが2回目で、2009年以前にも1度、2005年に実施されているのですがこれも廃止されています。
都道府県・市区町村からの補助金
国から補助金をもらうことはできなくなりましたが、都道府県など各自治体ではまだ補助金制度が継続しています。
国から補助金を受ける際には買取価格の制限がありましたが、自治体から補助金を受けてもこういった制限はありません。
そして国から補助金がでていた当時よりも、近年のソーラーパネルのほうが電気の生産量は技術の向上により増えています。
ですから、買取価格に制限のないいまのほうが売電収益が増えている、という見方もできます。
都道府県、市区町村、どちらから補助金を受ける場合でも共通して注意しなければならないことがあります。
それはいずれの場合も補助金の申込は申請順であること、受付期間内であっても予算に達したら終了であること、そして給付に関して諸条件があります。
そのため、補助金をもらうには計画的に、迅速に動く必要があります。
のんびりしていると補助金がもらえなくなるかもしれませんし、そうすると資金計画の変更を余儀なくされる可能性があります。
その次の年も同じ条件、同じ給付額で制度が続行されるかわからないので注意しましょう。
太陽光発電システム関連の補助金の種類｜どんな種類がある？
ここからは具体的な太陽光発電そのものの補助金の内容を見ていきたいと思います。
・VPP補助金
VPP補助金のVPPはVirtual Power Plantの略で、複数の発電設備をIT技術をもって一括で制御するシステムのことをいいます。
仮想発電所とも呼ばれます。
VPP補助金はVPPの導入促進を狙ったもので、アグリゲーターと呼ばれる事業者が対象です。
需要家と電力会社介して需給バランスを調整する事業者のことをアグリゲーターといい、VPPの実証実験を行うのに必要な設備やその人件費にたいして補助が出るというものです。
・ZEH（ゼッチ）補助金
ZEH補助金のZEHはnet Zero Energy Houseの略で、消費エネルギーを創出エネルギーで賄える住宅のことをいいます。
エネルギー収支がプラスマイナスゼロもしくはそれ以下、創出エネルギーが消費エネルギーを上回っているのがZEHです。
政府はこういった住宅を増やすために補助金を給付しZEHビルダー制度にも取り組んでいます。
一定基準に達している工務店やハウスメーカーをZEHビルダーとして登録し、彼らによって建築・改修・販売された住宅に対して1戸あたり70万円の補助金を給付しています。
ZEHが消費エネルギー＝創出エネルギー100％以上を指すのに対し、消費エネルギー＝創出エネルギーの75％以上100％未満の住宅のことをNearly ZEHといいます。
・蓄電池補助金
前述したとおり、国からの蓄電池に対する補助金の給付はありません。
しかし自治体によっては太陽光発電システムの導入とは別に蓄電池導入に対する補助金を給付しているところもあります。
しかし蓄電池は単体で導入するよりも太陽光発電とセットで導入するほうが消費効率がいいので、セットでの導入をおすすめします。
自治体によって給付条件はさまざまで、セットでの導入が条件であったり、予算にも限りがあるので希望する場合は早めに申し込み手続きをしましょう。
・CEV補助金
次世代自動車を対象に補助金を給付するのがCEV補助金です。
CEVはclean energy vehicleの略で、クリーンエネルギー自動車のことをいいます。
クリーンエネルギー自動車が走行に必要とするエネルギーはガソリンではなく電気を使い、その充電設備や工事費の一部を補助するのがCEV補助金です。
・電気自動車・プラグインハイブリッド自動車の充電インフラ整備事業費補助金
V2H（Vehicle to Home）は車で蓄えた電気を家で使うシステムをいいます。
もともとは家庭の電源から車へ充電し電気で走るものだったのが、逆に車で蓄えた電気を家庭でも使えるようになりました。
さらに近年では、太陽光発電でつくった電気を動力とすることができるようになり、屋内の生活での消費エネルギーだけでなく、自動車の動力までも自給自足できるようになったのです。
これらのシステムの導入も補助金の給付対象です。
太陽光発電関連の補助金は減少してきている
ここまで補助金の種類やどこからもらえるものなのかご説明してきましたが、実は補助金は総額としては年々減少傾向にあります。
国からの給付がなくなったのがその典型的な例です。
補助金が減少している＝もらえるお金が減る、となると太陽光発電は国から見捨てられた取り組みなのでは？と思う方もいるようですが、そうではないのです。
補助金が給付されることとなった背景には、太陽光発電システムの高額な初期費用をカバーし、普及に努めようという狙いがありました。
しかしこの初期費用は、だんだんと安く抑えられるようになってきたのです。
多くの企業が太陽光発電業界に参入してきたためです。
ですから補助金の減額を悲しむことはないのです。
太陽光発電関連の補助金は減ってきてても、お得度はUPしてきてる
補助金が減ってきているのは初期費用が安くなってきたためです。
ではトータルでプラスマイナスになった、とうことなのでしょうか？
実はむしろ、太陽光発電はお得度はUPしてきているのです。
ソーラーパネルの性能が向上しており、太陽光発電が始まったばかりの頃と比較すると生産できる電気の量は増えているのです。
補助金の下がり幅と、電気量の増え幅を比較すると後者のほうがが大きいので、いまから太陽光発電を始めても遅い、とか、儲からないし損するだけ、というのは大きな誤解なのです。
太陽光発電と蓄電池は併用するとお得です
蓄電池は、太陽光発電とセットで導入するとお得であるとお伝えしました。
どうして蓄電池もセットで導入するとよりお得なのか、簡単にご説明したいと思います。
太陽光発電システムだけだと基本的には電気をつくることしかできません、貯めておくことができないのです。
つくった電気を「全部売る」か、「自分の家で使って、余った分は売る」という選択しかできないのです。
それが蓄電池があれば、「非常時に備えて貯めておく」、「電気自動車の動力として使う」という選択肢もとれるようになるのです。
ですから日照時間と生産効率が高まれば、家庭で使う電気も自動車を動かす動力もまかなえて、非常時に備え、余剰分を売って収入を得ることもできるようになるのです。
まとめ：太陽光発電は補助金を利用してお得に導入しよう
太陽光発電に関する補助金の種類と、太陽光発電でつくった電気をお得に活用する方法をご紹介しました。
太陽光発電はネガティブな面やデメリットばかりが注目されてしまいがちですが、本来は国も推進する再生可能エネルギーを広めるプロジェクトなのです。
この機序を読んでくれたあなたが補助金をもらい、安心して太陽光発電を始められることを願っています。
